ケア資格ナビ> 日本語教師ガイド
※表示の最安講座・最短期間はこのサイトで紹介している一例であり、地域・コースによって差があります。
※タイミングにより最安講座の募集が終了している場合があります。
日本語教師とは、
などに日本語を教える人のことです。
おもに日本に住む外国人や、海外に住んでいる日本語を必要とする人などに指導します。
国内では多くの外国人が生活や仕事をしており、日本語のスキルを高めたい人たちがたくさんいます。
また海外では若い人を中心に、日本のアニメやマンガ、歌、ファッションなどをきっかけに日本語を学ぶ人が増えているため、日本語に対するニーズが高く、日本語を修得したい学習者が増えています。
日本語教師は多くの場所で必要とされていますが、こちらの記事では日本語教師のなり方や仕事について、具体的にご紹介したいと思います。
日本語教師の働ける場所は国内外にあります。
日本語教師は国内で、以下のような場所において働いています。
やはり一番のメインは、学校や研修・講座などです。
それぞれを具体的にご紹介します。
日本語教師が多く働く場所として、日本語学校や日本語教育機関があげられます。
日本語学校や日本語教育機関は、一般的には学校法人であるかどうかに関わらず、「日本語学校」としている場合が多いようですが、厳密に言うと位置づけにおいて違いがあります。
| 日本語学校 | 学校教育法の中で学校とされた機関 |
|---|---|
| 日本語教育機関 |
|
日本語学校や日本語教育機関は、大学や大学院などへ進学するための準備機関です。
おもに外国人を対象に日本語や日本文化などを教えます。
日本語学校の中では、短期大学や大学の「留学生別科」「別科日本語専修」、専修学校（専門学校）の「日本語科」などがそれにあたります。
日本語教師は学校だけでなく、企業や家庭などでも働けます。
日本語教師の働く場所には、外国人のビジネスパーソン向けの企業内研修やプライベートレッスンなどがあります。
家族で来日した場合には、子どもやパートナーを対象とした家庭や地域における日本語教室やプライベートレッスンも実施されています。
対象は外国人だけではなく、海外から日本に戻ってきてあまり日本語を話せない日本人に教えることもあります。
日本語教師は、海外にも働ける場所があります。
中・高・大学などの教育機関では現地の学生を対象に、日本語を外国語として学びたい人のための授業を行います。
語学学校の場合は、おもに日本へ留学したい人のための準備機関として、日本語を教えることが多いです。
また企業においては、日本へ赴任するための準備や日系企業に勤める外国人社員のためのレッスンを行ったりもします。
そんな国内外で働ける魅力的な日本語教師ですが、給料はどれくらいなのでしょうか。
日本語教師の給料は年収で言うと488万円で、月額の求人賃金は23万円程度です。
国税庁の「令和2年分民間給与実態統計調査結果」によると民間平均給与は433 万円ですので、それより少し高めとなっています。
給料は働き方によっても変わってきます。 日本語教師は、どのように働く人が多いのでしょうか。
日本語教師の働き方には、おもに以下のような4つの働き方があります。
| 働き方 | 割合 |
|---|---|
| 1.正社員 | 36.1％ |
| 2.パート | 32.8％ |
| 3.契約社員 | 21.3％ |
| 4.フリーランス | 19.7％ |
正社員が割合としては一番高く、パートよりも少し多くなっていますが、契約社員、フリーランスもそれに続いており、それぞれ2割ほどを占めています。
働き方にはそれほど偏りがないので、日本語教師の仕事は「自分のライフスタイルに合わせた働き方が選択できる」と言っても良いでしょう。
それでは日本語教師には、どんな仕事があるのでしょうか。
出典：職業情報提供サイト jobtag 厚生労働省
：令和2年分民間給与実態統計調査結果について 国税庁
日本語教師の仕事には、授業を行うほか、生徒や学生にまつわる業務、書類作成などがあります。
仕事内容を具体的にご紹介したいと思います。
日本語教師の仕事は、おもに学校で学ぶのに必要な日本語力をつけるため、生活や仕事に支障がないよう、学習者に日本語を教えることがメインの仕事です。
授業内では日本語について教えるだけではなく、日本のビジネスマナーや習慣など、日常生活に密着した内容にも触れていきます。
授業以外では職場における企画や運営を行ったり、日本文化を広める役割を担当したりします。
このようにさまざまな仕事をこなす日本語教師ですが、日本語教師になるためにはどうしたら良いのでしょうか。
出典：日本語教師の資格の在り方について（報告） 文化審議会国語分科会
日本語教師になるためには、おもに以下のような3つの方法があります。
日本語教師には公的な資格はありません。そのため特に必須条件も定められていませんが、上記の3つは求人でよく見かける一般的な条件です。
「日本語教師養成講座」で学んで、日本語教師になりたい人は4年制大学を卒業後（学士）、文化庁に届出が受理された講座を開講しているスクールの「日本語教師養成講座」で420時間以上を学んで、養成講座修了の資格を取得します。
学士の資格を持っていない人の場合は、受験資格に制限のない「日本語教育能力検定試験」を受験して合格することが一般的です。
またほかには大学・大学院において、日本語教育学を専攻した人の場合、主専攻で45単位以上、副専攻で26単位以上の単位を取得することが条件とされることもあります。
日本語教師として働く場合、一般的には上記のような条件が多いのですが、日本語教師に求められる条件はほかにもあります。
日本語教師の条件には多彩な業務に対応できるよう、「よく目にする条件」や「あると良い条件」などがあります。
よく目にする条件には、以下の2つの条件があります。
日本語教師は日本語の理解が難しい人に日本語を教えなければならないため、英語、もしくは他の言語を用いながら、授業を進める能力を求められる場合があります。
また日本の文化を伝えるなど、日本に関する知識や情報を必要とする場合もあります。
日本に関することに興味・関心を持ち、日本語以外の言語を話せる準備をしておくと良いでしょう。
日本語教師の条件で、あると良い条件は以下の3つの条件です。
日本語教師をする上で、基礎的なパソコンスキルやオンライン授業の実施スキルはあると良い条件です。
教員免許や大学院修士課程を修了した「修士」以上の学位が条件になっている場合もありますので、きちんと確認しましょう。
海外で働く場合の条件には、指導スキルのほかに必要となる条件が見受けられます。
海外で働く場合には、住む場所に対する「環境適応能力」が求められる場合があります。
海外では冬季に－40℃以下まで気温が下がるような地域や、電気や温水などの供給が止まるような環境条件下で仕事をしなければならないような求人もあります。
ただでさえ慣れない海外生活に加え、厳しい環境条件への赴任となれば、それらを敬遠しない心身ともに健康は大切な条件と言えるでしょう。
日本語教師になるには、このようにさまざまな条件がありますが、資格は働きながらでも取得することはできるのでしょうか。
いま、別の仕事に就いている人が日本語教師の資格を取得したい場合、スクールでは働きながらでも資格を取得することができるようになっています。
スクールでは学ぶ人がライフスタイルに合わせて選択しやすいように、平日コースや土日コース、通学講座・通信講座などを設けています。
働きながら通いたい場合は、週に通える曜日を選んでスクールに通うことになります。 通信講座では、いつでもどこでも自分自身がカリキュラムを進めやすい形態で受講することが可能です。
さてスクールで資格を取得した場合には、何かメリットはあるのでしょうか。
日本語教師を目指してスクールで資格を取得した場合には、以下の4つのようなメリットがあります。
これらのメリットについて、それぞれを見ていきたいと思います。
スクールで日本語教師養成講座を修了すると、日本語教師として働ける能力が身についていると証明することができます。
日本語教師の求人条件には、「日本語教師養成講座を修了していること」がよく挙げられています。
雇用者側も日本語教師養成講座の修了者を評価しています。
日本語教師として働く多くの人が、日本語教師養成講座を受講してスキルを身につけています。 そのスキルを身につければ、就業後もいかすことができます。
日本語教師の求人条件の1つには、前述したスクールでの日本語教師養成講座の修了が挙げられますが、法務省告示の日本語教育機関で働きたい場合は、それとともに学士を有していることが必須となります。
もし学士を持っていない場合には、別途「日本語教育能力検定試験」の合格が求められます。
この試験の難易度は高く、受験者全体の合格率29.7％＊に対し、
スクールで学んだ人の合格率は69.5％という実績＊のあるスクールもあります。
＊ 2021年の合格率とスクール実績
スクールで学んでから、日本語教育能力検定試験にのぞんだ人の合格率は高めとなり、条件取得に近づきます。
スクールで日本語教師養成講座を修了すると、知識だけでなく教育者としての心をはぐぐむことができます。
スクールの授業には経験豊富な講師陣による指導があり、教壇に立つロールプレイも行えるので、実践的な経験を積むことができます。
ロールプレイでは、教案の作成や配布資料などの準備を行います。
日本語学校に通う外国人生徒をモデルスチューデントとして迎えるなどしているため、実践さながらの授業を行うことができます。
日本語教師は日本語学校の生徒だけでなく、EPAの介護人材や技能実習生などさまざまな状況下にある人を指導するため、直接生徒を指導する場面を想定したカリキュラムは、教育者としてのあり方について、身を持って体験するチャンスです。
スクールでは国内はもちろん、海外の日本語教師の求人票を公開していますので、資格取得後はスクールからの就職サポートを受けることができます。
スクールには専任のキャリアカウンセラーが在籍しているところもあるため、一人ひとりの希望に応じて、応募書類の添削や面接の練習など、ていねいにアドバイスしてくれます。
希望者には個別に面談を行い、勉強の進め方や進路の悩みなどにも対応します。
就職サポートがあると、就職先での働き方についてもはっきりとイメージできるため、就職先を選択しやすくなります。
日本語教師養成講座は、誰でも受講することができる講座です。 文化庁が定めている日本語教員養成において必要とされる教育内容を満たすため、 420時間のカリキュラムを、6カ月から1年程度で修了することができます。
費用は50万円程度からで、420時間の授業に日本語教育能力検定試験の合格を目指す「検定対策」が付いているセットのコースだと、67万円程度で受講できます。
日本語教師養成講座は「一般教育訓練給付制度」の対象講座です。
説明会に参加することで費用が10％割引されるなど、スクール独自の特典もあるので、チェックしてみましょう。
日本語教師は外国人生活者、就労者、児童生徒など、さまざまな日本語学習者からのニーズがあります。
日本語教師の有効求人倍率は0.97倍（令和2年度）なので、決して売り手市場とは言えませんが、「改正出入国管理法」の施行などがあり、日本で働く外国人の数が右肩上がりに増えているため、今後も必要とされる職業です。
また日本語教師は、海外でも働ける仕事です。
海外では日本語学校のほか、現地の中高大学生対象の学校、塾などの求人があります。選考方法は、書類選考・面接・模擬授業などで決められることが多いようです。
日本語教師の職場にはそれぞれ特徴があり、仕事内容が異なる場合もあります。
その職場に応じたスキルを持っていると、日本語教師としての幅が広がり、職場の選択肢も増えるでしょう。
日本語教師は国内で必要とされているのはもちろんのこと、海外でも日本語教師に対する需要が高まっています。
国内の日本語学習者数は約26万人（令和元年度）で、世界では142の国や地域で、約385万人（平成30年度）もの人が日本語を学んでいます。
これらの数はいずれも増加傾向にあり、インターネットやテレビ、ラジオなどで学習している人の数は入っていないため、日本語学習者の総数はさらに多いと推測されています。
また国内の日本語教育人材の数は約4万人で、海外では約7万人の人が日本語教師として働いています。
国内の日本語教育人材の数の約6割はボランティアで、職業としての日本語教育人材は約1万9千人にとどまっているため、「文化審議会国語分科会」は日本語教育人材の確保が必要であると指摘しています。
そのため文化庁では、新たな資格制度の「公認日本語教師」の認定について、令和6年度の全面施行を目指して検討し始めています。
このように今後は、より質の高い指導ができる日本語教師が求められ、将来的には国家資格ともなりうる可能性を持っているのです。
出典：令和元年度 国内の日本語教育の概要 文化庁国語課
:日本語教師の資格の在り方について（報告） 文化審議会国語分科会
海外の日本語教育の現状 国際交流基金
日本語教師を目指せるスクールはたくさんありますので、資格を取得するならどのスクールが良いのかをきちんと選択しましょう。
スクールはカリキュラム内容などに特徴があり、学び方も選択することができます。
自分が日本語教師として働くのに「学びやすいスクールはどこなのか」、スクール同士の特徴を比較してみましょう。
「ケア資格ナビ」では、日本語教師のスクールの資料を無料で一度に複数請求することが可能です。
資料請求は、下の緑のボタンからかんたんに請求できます。
スクールの資料請求から、日本語教師への第一歩を踏み出してみませんか？
掲載希望スクール様はこちら
介護・福祉・医療資格の講座比較サイト
