介護・福祉・医療資格講座紹介
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ケア資格ナビ> 特集記事> 異業種から介護業界へ転職を考えたら確認したいポイント
介護業界と聞くと「人手不足で誰でもなれる」「夜勤などが大変そう」「ハローワークで紹介されやすい業種」などのイメージを持つ方も多いのではないでしょうか。
本当の所はどうなの？介護業界はどんな感じ？と分からない点が多い方に対して、良くある項目をまとめて紹介します。
当記事の数値データは以下の調査を元にしています。
厚生労働省 令和3年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要
基本的には何歳からでも転職することは可能です。
他の業界と同じく年齢が高いほど転職できる難易度は上がるものの、介護業界は40～50代など年齢が上がっても挑戦しやすい傾向があります。
ただし、介護職は入浴や移動での介助など体を使う業務があるため、ある程度健康である必要があります。
| 平均年齢 | 平均勤続年数 | |
|---|---|---|
| 常勤 | 44.7歳 | 8.7年 |
| 非常勤 | 51.9歳 | 7.5年 |
常勤で平均年齢は約45歳ですので、45歳以上の方も多くいることが分かります。また平均勤続年数は9年弱のため、多くが36歳ごろから介護職員として勤務を始めています。
非常勤（主にパート）になると、平均年齢は52歳と上がり、平均勤続年数は8年弱です。多くが、40代から介護職員になっていることが分かります。
一般的に言われる35歳転職限界説はあまり該当せず、いつからでもスタートしやすい業界と言えます。
「介護職で仕事をする」という点に絞れば、十分になることができます。
ただし、未経験であっても、介護の中で入門資格と呼ばれる初任者研修以上の資格を持っているか、持っていないかでは大きな違いがあります。
無資格の場合は、介護業務の基本的な知識等を学んでいないとみなされるため、訪問ヘルパーになることはできません。また、いわゆる老人ホームと呼ばれる介護施設では働くことができますが、有資格者の補助など任せてもらえる仕事が少ない可能性があります。
そのため、採用では有資格者と比べると不利になります。
少しでもご希望の事業所に就職するためには、初任者研修以上の資格取得をオススメします。
初任者研修、正式名称「介護職員初任者研修」は、以前にあったホームヘルパ―2級に相当する資格です。
食事、入浴、移動等の基本的な介護業務の研修や、介護業務を行うにあたっての知識等を学ぶことができます。
130時間の研修受講と一部の修了評価（スクール毎によって異なる筆記テスト）に合格することで取得が可能です。研修は、一部通信で学ぶことも可能で働きながら取得しやすい資格です。
異業種から介護業界をお考えの場合は、求人に応募する前に取得しておくことをオススメします。
常勤勤務の場合、月の給与の平均は316,610円です。
国税庁が発表している全業種の年間の平均給与は461万円です。12か月で割ると約38万円です。
調査が異なるため、実際には誤差がある可能性がありますが、平均よりやや下回る状況です。
ただし、令和2年の常勤勤務の月給与の平均は309,230円です。
「賃上げ問題」が話題になっていますが、国は介護職員を増やすべく待遇を改善しているため、給与は上昇傾向にあります。
給与の元となる、介護サービス事業所の売上の内訳は、「介護報酬」が大部分を占めます。
この介護報酬は国により価格が定められているため、国が報酬を改善する（上げる）と給与も上がる傾向にあります。
最近では「介護職員処遇改善加算」や「介護職員等特定処遇改善加算」なども作られ介護職員の給与は上昇傾向にあります。
今後も少子高齢化社会が続く予想のため、今後も給与は上昇傾向になることが予想されます。
長く働き続けることや、給与が高い事業所に転職するなど、他の業種でも言える一般的な部分もありますが、介護業界ではより資格取得の影響を受けます。
| 資格所持状況 | 平均月収 |
|---|---|
| 無資格者 | 271,260円 |
| 介護職員初任者研修 | 300,510円 |
| 実務者研修 | 307,330円 |
| 介護福祉士 | 328,720円 |
| ケアマネ―ジャー | 362,290円 |
上記の表のとおり、介護は所持している資格により給与の差がでます。
無資格と介護職員でリーダー的な立場になる介護福祉士で比べてみた場合、6万弱もの差があります。
これに伴い、転職のしやすさなども上位の資格の方が採用されやすくなります。
常勤として働く場合は、上位の資格取得を目指すとよいでしょう。
前項の通り、介護福祉士やケアマネージャーになると給与は高くなる傾向にありますので、オススメします。
ただし、未経験から就職する場合や、まずはパートなどで介護職員として働きたいという場合は、「初任者研修」を最低限取得していれば、就職・転職はしやすくなります。
また「ガイドヘルパー」や「福祉用具専門相談員」「介護予防」など、介護関連の資格は多くあります。
最初から取得する必要はありませんが、介護業界には幅広い道があります。
介護労働安定センターの調べでは、令和2年度は14.9%です。
同じく令和2年度の厚生労働省の雇用動向調査では、14.2％のため、ほぼ変わらない状況と言えます。
厳密には、平成19年の21.6%とやや高い状況があったため、離職率が高いイメージを持たれる方も多くいると思いますが、現時点では改善等進み、決して高いとは言えない状況です。
今後も国は介護職員を増やすべく検討していますので、より働きやすい環境になっていく可能性が十分に考えられます。
参考：令和2年 雇用動向調査結果の概要 厚生労働省
：令和2年度「介護労働実態調査」結果の概要について 公益財団法人 介護労働安定センター
：令和元年 雇用動向調査結果の概要 厚生労働省
現実的には、程度の問題と言えます。
全く重い荷物が持てない、慢性的に腰痛があり私生活に難があるような場合は難しいでしょう。
ですが、50代の女性も多く働かれているとおり、力自慢でないとできないというレベルではありません。
要介護者を移動させたりする「身体介護」は、要介護者の事故・ケガを防止するだけでなく、介護する側も負担すくなくできるよう
できるように考えられた方法があります。
また介護ロボットなど、より力が無くても働きやすいように改善が進んでいます。
基本的に入浴介助やレクリエーションなどは日中に行い、介護利用者は夜間には就寝していますので、日勤と比べて仕事の種類は少なくなります。
主に巡回などがメインです。
そのため、従業員は日勤と比べると少なく配置されます。
また、夜勤は「夜勤手当」をもらえるため、給与が高くなる傾向にあります。
稼ぎたい介護職員のなかには、「夜勤専従」と呼び夜勤のみで働いている方もいます。
介護職のメリットは安定していることです。
どんなに不景気でも、介護を必要とする人は一定数います。特に高齢化社会が進む日本では景気問わず当面需要が増えていく状況です。
そのため、景気に左右されずに安定して働くことができます。
介護職員は、基本的に全国どこでも基本業務は同じです。
そのため、パートナーの転勤や、子育てやご家族の介護で、退職を余儀なくされた場合でも、復帰しやすい職です。
会社で出世していくためには、社内で実績を出すだけでなく、上司に好かれるということも必要でしょう。
一方で介護は、上位の資格を取得していくと評価が上がる傾向にあるため、他業界と比べ明確です。
介護職は、他の介護職員と連携し利用者様と関わる仕事がメインのため、人と関わるのが苦手な人には向いていません。
一方で人と関わるのが好きという方には、お客様である利用者と短く接して感謝される介護は天職とも言えるでしょう。
介護職は、基本的に夜勤があります。また土日や祝日、年末年始などにも仕事があります。
パートなどで条件によっては避けられる可能性もありますが、基本的には出社などを求められるため、夜や土日は休みたいといった方には向いていないかもしれません。
介護では、利用者様などの健康維持や事故防止のためにも、一定の綺麗好きであることは評価されますが、入浴や排せつの介助などがあり避けられません。
この辺りが我慢できない場合は、向いていない可能性があります。
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もし異業種から介護に転職を考えられているかたは、初任者研修の所持をオススメしています。
是非以下よりご請求頂いて、資格取得の一歩を進めてみましょう。
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