「介護で稼ぐ」を早く始めたい！オススメ最短コース

介護業界でしっかりお金を稼ぐには？

高齢化社会が進むに伴い、安定した就職先として注目され始めた介護業界。求人が多いので就転職先をすぐに見つけることができ、雇用が安定しています。また、投資銀行関係などの企業とは異なり、景気の変動に給金が左右されにくいという利点もあります。
ところで、その平均収入は他業種と比較してどのくらいの位置に該当するのでしょうか？

• ホームヘルパー：304万円
• 福祉施設介護員：316万円
• 保育士(保母・保父)：323万円
• 調理師：331万円
• 栄養士：339万円
• 歯科衛生士：353万円
• ケアマネージャー：370万円

参考：平成27年賃金構造基本統計調査　職種別第3表・企業規模計（10人以上）

ケアマネージャー^＊の平均年収に注目してみましょう。介護福祉士や介護職員の平均年収はおよそ300万円ですが、ケアマネージャーの平均年収は370万円程度と、介護従事者の中では高い収入を得られることがわかります。

しかし、これらの数値はあくまでも平均金額となっていますので、実際に働いている施設の規模や環境、年齢や性別によって若干の差異が生じます。また、複数の資格を取得して、他の仕事と兼業している人はさらに収入が上がります。働き方によっては平均以上の稼ぎを得られる可能性は十分にあるでしょう。

極めるなら取得しておきたい　介護の二大資格

介護福祉士とは？

介護福祉系の資格のなかで、唯一の国家資格です。主に介護現場のスペシャリストとして働きます。事業所によって異なりますが、介護職員初任者研修などの資格と違って資格手当が付くことが多く、基本給への上乗せが期待できます。その他、休日手当や夜勤手当などもあります。
介護福祉士からさらなる年収アップを狙うのであれば、ケアマネージャーの取得を目指すと良いでしょう。

ケアマネージャーとは？

要介護者との面接、調査、プランニングなどといったマネジメントを主な業務としています。一般的に、ケアマネージャーの報酬はケアプランの作成報酬になりますので、作成数に応じて定められた報酬を受ける仕組みになっています。また、介護福祉士と同じように各種手当てが充実しています。基本給に加えて資格手当や夜間手当、残業・休日出勤手当などがプラスされ、全体的な年収アップにつながっています。

業務の幅を広げるその他の資格

・ガイドヘルパー・同行援護従業者
・福祉用具専門相談員　など
これらの資格の多くは、研修を修了すれば資格を取得できるだけでなく、受講制限がありません。介護の世界は、資格を取れば取るほどそれだけ進路の幅が広がり、モチベーションアップにもなるでしょう。

ケアマネージャー資格取得までのおすすめ最短コースとは？

それでは、無資格で介護職に就いてから、どのくらいの期間で資格取得に励めば、最短でケアマネージャー資格を取得できるのでしょうか。実際に介護職に就いてからケアマネージャー資格を取得するまでの、キャリアアップルートの一例を見てみましょう。

※ 働きながらスクールに通うことを想定していますので、通信講座の平均受講期間を目安に設定しています。
※ こちらの最短コースはあくまでも目安です。実際の試験日程・スクールの受講期間などは、地域や条件によって異なりますのでご注意ください。

就業1年目

介護職員初任者研修を受講して、キャリアアップへの第一歩を踏み出そう！

ポイント

• 無資格で介護職に挑戦し、職場の雰囲気や仕事内容を体験してみよう。
• 仕事内容が自分に合っていたら、仕事の傍ら介護職員初任者研修を受講してみよう。

就業2～3年目

実務経験を積みながら、介護福祉士国家試験に挑戦しよう！

ポイント

• 仕事の合間に、介護福祉士国家試験の受験資格（実務経験3年以上＋実務者研修の修了）を達成しよう。
• 実務経験が3年目に突入するまでに、実務者研修を修了しておくのがベスト。介護福祉士の試験日から逆算してスケジュールを組んでおこう。
• 教育訓練給付金対象講座もあるので、確認しておこう。
• 受験資格が整ったら、介護福祉士国家試験に挑戦すべし！

就業9年目

着実にキャリアを積みながら、いよいよケアマネージャー試験にチャレンジ！

ポイント

• 介護福祉士などの受験資格となる国家資格（法定資格）を持った上、「資格に基づく業務」に5年（900日）以上従事することでケアマネージャー試験の受験資格が得られます。
• 受験条件が整ったら、ケアマネージャー試験に挑戦しよう。

いかがでしたか？
本格的な高齢化社会に突入する日本において、介護福祉業界の需要は大いに見込めます。仕事と資格勉強を上手に両立しながら、あなたのステップアップ計画を立ててみてください。

＊ 「ケアマネージャー」の表記について：厚労省や地方自治体による文書では「ケアマネジャー」が正式な表記とされていますが、当サイトでは、現在一般的に使用されていることから「ケアマネージャー」を使用しております。

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