介護・福祉・医療資格講座紹介
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ケア資格ナビ> 介護の資格について知りたい
介護の仕事は、介護職員の求人に応募し採用されればどなたでもできます。資格を取得していなくても施設で業務を行うことは可能なのです。
しかし、訪問ヘルパーになるには資格は必須で、サービス提供責任者や生活相談員のように資格がなくてはなれない役職もあります。施設で働く際も、介護の資格を持っていない人は仕事が限定されることがあります。
介護の資格は取得しておくとスムーズに仕事をスタートでき、給料ベースも無資格よりも上がるので、多くの人は介護の仕事をはじめる前に資格を取得します。
介護の資格にはいくつか種類があり、自分が将来どのような働き方をしたいかによって、目指す資格や取得のタイミングは変わってきます。
まずはどのような資格を取得するといいのかなど、介護の資格についてくわしく見ていきましょう。
介護の資格は、モチベーションを保ちながら介護の仕事を続けていけるように、国によりキャリアアップのルート（キャリアパス）が描かれています。
介護業界がまったくはじめての人には、入門資格として介護職員初任者研修が用意されています。将来的に介護福祉士を目指したい人は、初任者研修の次に実務者研修を取得すると介護福祉士試験の受験資格が獲得できます。 介護福祉士を取得すると、ケアマネージャーや認定介護福祉士を目指すこともできます。
介護福祉士試験の受験には実務者研修の資格とともに実務経験3年が必要で、ケアマネージャー試験の受験には介護福祉士の資格とともに5年以上の実務経験が必要です。
将来を見据えながら資格の取得計画を立てていくと、スムーズにキャリアアップすることができるでしょう。
下記は介護現場で働く人の一般的なキャリアパスです。
介護の仕事で活用できるおもな資格「介護職員初任者研修（旧ホームヘルパー2級）」「実務者研修」「介護福祉士」「ケアマネージャー*1」をそれぞれ見ていきましょう。
| 介護の主な資格 | ポイント | 講座資料 |
|---|---|---|
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介護職員初任者研修 （旧ホームヘルパー2級）
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実務者研修
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介護福祉士
国家資格
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ケアマネージャー
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*1「ケアマネージャー」の表記について：厚労省や地方自治体による文書では「ケアマネジャー」が正式な表記とされていますが、当サイトでは、現在一般的に使用されていることから「ケアマネージャー」を使用しております。
*2 所有資格により受講期間が異なります。詳しくは実務者研修ガイドをご確認ください。
*3 自治体によって要件が異なります。詳しくはご確認ください。
上記の介護の資格について、くわしい取得条件を確認してみましょう。
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« 介護職員初任者研修 どなたでも受講できます。スクールの講座を受講し、修了試験に合格することで取得できます。 自立した日常生活を送ることが困難な高齢者や障がい者に対する生活援助・身体介護の基礎知識を学びます。 |
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« 実務者研修 どなたでも受講でき、スクール講座を受講し修了することで取得できます。医療的ケアなどを含む幅広い知識や技術を学ぶので、初任者研修よりも時間を要します。 実務者研修の修了と3年以上の実務経験で、介護福祉士国家試験の受験資格が得られます。スムーズにキャリアアップしたい人は、実務者研修を早めに修了しておくことをおすすめします。 |
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« 介護福祉士（国家資格） 例年１月に行われる介護福祉士国家試験に合格することで取得できます。国家試験を受験するには、実務者研修の修了と従業期間3年（1095日）以上かつ従事日数540日以上の実務経験が必要です。 介護福祉士を取得するとケアマネージャーを目指すことができます。 |
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« ケアマネージャー 例年10月に行われるケアマネージャー試験に合格し、各都道府県が行う87時間程度の実務研修を受講することで取得できます。 ケアマネージャー試験を受けるには、受験資格である介護福祉士などの法定資格の業務や相談援助業務に、5年以上かつ900日以上従事することが必要です。 |
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« 認定介護福祉士 認定介護福祉士認証・認定機構で実施している認定介護福祉士養成研修を受講することで認定されます。介護福祉士として実務経験が5年以上ある人が研修を受講できます。 高齢化が進み、ますます広がる介護現場でのニーズに対して、より専門的な対応ができる人材を育成するために作られた認定資格です。 |
介護の業界で必要とされる資格は他にもあります。専門知識を習得することで活躍の場も広がり、介護業界でのスキルアップにも役立ちます。
| 介護関連の資格 | ポイント | 講座資料 |
|---|---|---|
介護事務
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介護予防
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福祉用具専門相談員
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| ガイドヘルパー・ 同行援護従事者・ 行動援護従業者
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福祉住環境コーディネーター
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レクリエーション介護士
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認知症介助士
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日本は2025年には4人に1人が75歳以上の後期高齢者になるという、さらなる「超高齢化社会」に突入します。介護人材も大幅に不足すると言われており、介護人材の需要は年々高まっています。
コロナ禍で就職・転職事情が厳しくなった状況でも、介護人材の需要は変わることはなく安定しています。さらに介護の仕事は社会貢献にもつながることから、就職先として注目されています。
国では介護に携わる職員の給与を改善するために「介護職員処遇改善加算」の制度を設けています。 多くの介護事業所では、その制度を利用しながら賃金の改善をはじめ、働きやすい職場環境の整備や資格取得によるキャリアアップの支援などを行っています。
その結果、介護職員の待遇は年々改善されています。
介護業界は働きながら資格を取得することでキャリアアップを図れます。資格の取得後は業務の幅が広がるのはもちろん、基本給が上がったり資格手当が支給されるなど、給料アップも見込めます。将来的には現場をまとめるリーダーを目指すことも可能です。
介護の資格は働きながらでも取得しやすいよう「通信+通学」併用の講座も用意されており、仕事の合間に学習することが可能です。
介護資格の中でも、国家資格である介護福祉士は信頼度が高く、介護の専門的な知識と技術を身に付けた介護のプロフェッショナルとして認められている資格です。介護の現場では介護職員をまとめるリーダー、指導役としての活躍も期待できることから、どの介護事業所でもつねに欲しい人材となっています。
国の動きとしては、おもにリーダー級の介護福祉士などに月額平均８万円の賃上げをすることを想定して、2019年10月から特定処遇改善加算をスタートしています。介護人材確保のため、これからも処遇改善が進むことを考えると注目の資格と言えます。
自宅で自分らしい生活をできるだけ長くできるよう、国は在宅医療・介護の推進を図っています。
介護の知識とスキルを身に付けることは仕事として生計をたてることだけでなく、将来の在宅介護に備えることにもなります。
万が一、
家族に介護が必要になった場合、自分自身が中心となって家族をサポートすることができます。
介護の資格を取得し介護業界に携わった経験と知識は、自分の大切な家族に役立てることもできます。
介護の資格にはいくつか種類がありますが、まずはどなたでも取得できる初任者研修や実務者研修の取得を目指すことになります。
初任者研修や実務者研修は実技の講習が必須なため独学では取得できず、スクールに通う必要があります。介護資格を扱うスクールは複数ありますので、最後にスクール選びのポイントをご紹介しましょう。
初任者研修の場合は15日前後、実務者研修の場合は8日前後スクールに通うことになりますので、職場や自宅から通いやすい場所を選ぶことが大切です。
費用はキャンペーンの有無や立地などで変わることがあります。学ぶ内容は基本的には変わらないので、比較して検討することをおすすめします。雇用保険に入っていた人で離職中の人は教育訓練給付金制度が適用かどうかも確認すると良いでしょう。
働きながら取得する場合や急用などで、どうしても受講できない日があるかもしれません。その際に無料で振替ができるかどうかも選ぶポイントになります。
ほとんどのスクールには就職サポートがあります。なかには関連の施設にそのまま就職できたり、地域の介護事業所にネットワークがあることもあるので、どのような就職サポートがあるのか確認しておくと良いでしょう。
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