介護・福祉・医療資格講座紹介
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ケア資格ナビ> 介護の資格の種類を解説！介護職を目指す方は要チェック
介護関連の資格はさまざまあります。
民間資格と国家資格があり、未経験で獲得を目指せるものから受験資格を要するものまであります。
介護職員として働く場合は、資格をもっていなくても勤務することは可能です。
ただし、訪問ヘルパーやサービス提供責任者・生活相談員のように、資格がなくては就けない役職もあります。また施設で働く際も、介護の資格を持っていない場合は仕事が限定されることもあります。
介護の資格は取得しておくとスムーズに仕事をスタートでき、給料ベースも無資格よりも上がるので、多くの人は介護の仕事をはじめる前に資格を取得します。
介護の資格は、大きく分けて2種類あります。
介護の資格は、モチベーションを保ちながら介護の仕事を続けていけるように、国によりキャリアアップのルート（キャリアパス）が描かれています。
介護業界がまったくはじめての人には、入門資格として介護職員初任者研修が用意されています。
目指す先として介護福祉士があり、その上にはケアマネージャーや認定介護福祉士といった資格があります。
より上位の介護の資格を取ることで、キャリアアップに合わせ給与も高まる傾向にあります。 給与が上がる理由の１つとして、資格手当があります。
| 保有資格 | 平均月給額（常勤） |
|---|---|
| 無資格 | 271,260円 |
| 介護職員初任者研修 | 300,510円 |
| 実務者研修 | 307,330円 |
| 介護福祉士 | 328,720円 |
| ケアマネージャー | 362,290円 |
※上記平均月給は、基本給に手当や賞与などの一時金を等分して加算したものです。また、介護職員処遇改善加算(Ⅰ)～(Ⅴ)を取得している事業所の給与になります。
国が描いたキャリアパス以外の介護に関連する資格で、ガイドヘルパーや介護予防、その他にもたくさんの資格があります。
介護職員として介護福祉士など上位の職を目指す際に必要ではありませんが、取得することで仕事の幅が広がります。
また視覚・聴覚に障害を持つ方の移動をサポートするガイドヘルパーなど、介護施設等の事業所以外で働くという選択肢が増えます。
介護の仕事で活用できるおもな資格「介護職員初任者研修（旧ホームヘルパー2級）」「実務者研修」「介護福祉士」「ケアマネージャー*1」をそれぞれ見ていきましょう。
| 介護の主な資格 | ポイント | 講座資料 |
|---|---|---|
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介護職員初任者研修 （旧ホームヘルパー2級）
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実務者研修
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介護福祉士
国家資格
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ケアマネージャー
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*1「ケアマネージャー」の表記について：厚労省や地方自治体による文書では「ケアマネジャー」が正式な表記とされていますが、当サイトでは、現在一般的に使用されていることから「ケアマネージャー」を使用しております。
*2 所有資格により受講期間が異なります。詳しくは実務者研修ガイドをご確認ください。
*3 自治体によって要件が異なります。詳しくはご確認ください。
上記の介護の資格について、取得方法や受験資格などをさらにくわしく確認してみましょう。
介護の業界で必要とされる資格は他にもあります。専門知識を習得することで活躍の場も広がり、介護業界でのスキルアップにも役立ちます。
| 介護関連の資格 | ポイント | 講座資料 |
|---|---|---|
介護事務
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介護予防
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福祉用具専門相談員
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| 全国の 講座料金を見る |
| ガイドヘルパー・ 同行援護従事者・ 行動援護従業者
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福祉住環境コーディネーター
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レクリエーション介護士
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認知症介助士
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日本は2025年には4人に1人が75歳以上の後期高齢者になるという、さらなる「超高齢化社会」に突入します。介護人材も大幅に不足すると言われており、介護人材の需要は年々高まっています。
景気などに左右されることも少ないため、介護人材の需要は変わることはなく安定しています。さらに介護の仕事は社会貢献にもつながることから、就職先として注目されています。
国では介護に携わる職員の給与を改善するために「介護職員処遇改善加算」の制度を設けています。 多くの介護事業所では、その制度を利用しながら賃金の改善をはじめ、働きやすい職場環境の整備や資格取得によるキャリアアップの支援などを行っています。
その結果、介護職員の待遇は年々改善されています。
中でも国家資格である介護福祉士は信頼度が高く、月額平均８万円の賃上げをすることを想定して、2019年10月から特定処遇改善加算をスタートしています。介護人材確保のため、これからも処遇改善が進むことを考えると注目の資格と言えます。
介護業界は働きながら資格を取得することでキャリアアップを図れます。資格の取得後は業務の幅が広がるのはもちろん、基本給が上がったり資格手当が支給されるなど、給料アップも見込めます。将来的には現場をまとめるリーダーを目指すことも可能です。
介護の資格は働きながらでも取得しやすいよう「通信+通学」併用の講座も用意されており、仕事の合間に学習することが可能です。
自宅で自分らしい生活をできるだけ長くできるよう、国は在宅医療・介護の推進を図っています。
介護の知識とスキルを身に付けることは仕事として生計をたてることだけでなく、将来の在宅介護に備えることにもなります。
万が一、家族に介護が必要になった場合、自分自身が中心となって家族をサポートすることができます。
介護の資格を取得し介護業界に携わった経験と知識は、自分の大切な家族に役立てることもできます。
介護の資格にはいくつか種類がありますが、まずはどなたでも取得できる初任者研修や実務者研修の取得を目指すことになります。
初任者研修や実務者研修は実技の講習が必須なため独学では取得できず、スクールに通う必要があります。介護資格を扱うスクールは複数ありますので、最後にスクール選びのポイントをご紹介しましょう。
電車で通学する予定の人は、なるべく最寄りの駅からのアクセスが良いスクールを選ぶようにしましょう。初任者研修や実務者研修の場合は、必ずスクーリングが発生しますので、日常的に無理なく通える場所がおすすめです。 また、介護福祉士・ケアマネ―ジャーなどの試験対策講座の場合も、自宅学習に時間を割くために近場のスクールを選んでおいた方が良いでしょう。
スクールの受講費用は、キャンペーンの有無や立地などによって異なります。中には期間限定のキャンペーンなどもあるため、複数のスクール資料を取り寄せて、様々な条件と共に比較すると良いでしょう。雇用保険に入っていた人で離職中の人は、教育訓練給付金制度が適用かどうかも確認しておくことをおすすめします。
自分の通える日程にスクールが開講しているかどうかも、スクール選びにおいて重要なポイントです。働きながら資格を取得したい場合は土日コースを、離職中に急いで取得したい人は週5日程度のコースを選択することをおすすめします。
働きながら取得する場合や急用などで、どうしても受講できない日があるかもしれません。その際に無料で振替ができるかどうか、回数制限があるかどうかも選ぶポイントになります。
初任者研修のスクールには就職サポートがついている場合があります。なかには関連の施設にそのまま就職できたり、地域の介護事業所にネットワークがあることもあるので、どのような就職サポートがあるのか確認しておくと良いでしょう。資料請求をすることで、スクールの就職実績を確認できる場合もあります。
一般的に大手スクールは全国各地で開講しているため安心感があり、反対に地域密着型のスクールはアットホームな雰囲気の中で学べるというメリットがあります。
資料請求を行うと、講師インタビューや写真資料などから、スクールの雰囲気を感じ取ることができます。あなたの求める雰囲気に近いスクールをぜひ探してみてください。
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