ケア資格ナビ> 介護予防ガイド
※表示の最安講座・最短期間はこのサイトで紹介している一例であり、地域・コースによって差があります。
※タイミングにより最安講座の募集が終了している場合があります。
介護予防とは、厚生労働省より「要介護状態の発生をできる限り防ぐ(遅らせる)こと、そして要介護状態にあってもその悪化をできる限り防ぐこと、さらには軽減を目指すこと」
と定義されています。
つまり、高齢者が介護を必要とせず自立した生活を送れるようにするための、さまざまな取り組みのことです。今の状態をできるだけ維持したり、心身機能の改善を図ることを目的とします。
介護予防では、体操やレクリエーション、リハビリテーション、食生活の見直しによる栄養面での改善などを行います。こうしたケアにより運動能力の低下を防止し、日常生活の質を高めます。
今までの介護予防は、心身機能の改善を目的とした機能回復訓練を中心に行われてきました。これからの介護予防は、心身機能の改善だけでなく高齢者が趣味や生きがい、役割を持って生活できるよう家庭や社会参加を促すことも期待されています。
出典:厚生労働省
介護予防の資格は民間資格で、最短3日で取得できる「介護予防指導士」や、より専門性の高い「介護予防運動指導員」など複数種類があります。
介護予防の資格を取得するには、基本的に指定の講座を受講する必要があります。講座を修了するか、または受講後に修了試験に合格することで資格を取得できます。
コロナ禍における感染リスクが気になる中、介護予防の資格にも通信で取得できる資格が登場し、以前よりも取得しやすくなりました。
コロナ禍や介護報酬改定などの影響から、いま注目を浴びている介護予防。その知識と技術を学ぶには、講習を受けて資格を取得することが肝心です。
いま介護職員として働く人が、介護予防の資格を取得するとどのようなメリットがあるのでしょうか?
介護予防の資格を取得すると、デイサービスや施設の利用者に対し、適切なトレーニングプログラムを立案・指導できるようになります。その他、運動や高齢者の身体機能に関する専門知識が増え、以下のようなスキルアップも期待できます。
このように介護予防の資格は、介護職員の仕事の幅を広げ、スキルアップにつなげる上で非常に有意義なのです。
社会的に介護予防の重要性が注目を集める中、実際に資格を持ち、介護予防の指導ができる人材は、就転職の際に有利に働きます。職場によっては資格手当がつくケースもあります。
デイサービスなどではレクリエーションとして体操やストレッチなどを行っていますが、介護予防の専門的なプログラムを実施している施設は、まだそれほど多くないのが現状です。こうした施設では介護予防の専門知識のある介護職員のニーズが高くなっています。
スクールによっては就職サポートを行っているところもあり、求人を紹介してくれることもあります。
ケア資格ナビでは、以下の4つの介護予防資格を比較検討できます。
通信 | 通学 | 資格を取得するには | 特徴 | |
---|---|---|---|---|
1.介護予防運動指導員 | ○ | ○ | 修了試験に合格すること |
|
2.介護予防指導士 | ○* | ○ | 講座をすべて受講 |
|
3.介護予防指導員 | 〇 | ○ |
修了試験に合格すること |
|
4.介護予防健康アドバイザー | ○ | - | 資格認定試験となる修了課題あり |
|
* 現在は限定的に開催。
* 介護予防指導員の講座は地域によっては通信講座のみの紹介になっています。
それぞれの資格についてくわしくご紹介します。どの資格を取得するか決める際に、ぜひ参考にしてみてください。
最も多くのスクールで取り扱われ、知名度が高いのが介護予防運動指導員の資格です。受講要件が設けられており、専門的かつ実践的な知識とスキルが身に付くと評判です。
東京都健康長寿医療センターが発行するテキストを用いて、23講座31.5時間の講習を受けます。修了試験に合格すると、介護予防運動指導員として認定されます。
講座では高齢者の心と体の健康を維持するための理論や運動法、筋力向上トレーニングの具体的な手法などを学ぶことができます。資格取得後には、介護予防運動プログラムの立案やトレーニングを実施できるようになります。
介護予防運動指導員についてもっとくわしく知りたい人はこちら >>
10科目の集中講座を通じて、マシンを使わない実践的な運動指導を学ぶことができます。
熱の入った指導と充実の講座内容で、設備が整っていなくても適切な指導ができるようになります。また、1つの動きから複数の運動を展開する方法も学べるため、現場で働いている人もすぐに実践でき、長期的に役立てることができます。
実り多い講習のお陰で講習満足度は98%。実演する講師の教え方を通じて、高齢者の関心を引きやすい導入のコツや、適切な声掛けについても学ぶことができます。
1日目には解剖学や転倒予防運動について学び、2日目には認知症予防や有酸素運動、最終日には尿失禁予防運動や歩行運動、痛みの対処法などについて学びます。実際に介護施設での運動指導経験を持つ講師が、現場の悩みに即して組み立てたカリキュラムで、理論から実践まで学べる構成になっています。
講義だけでなく演習の時間も設けられているため、実際に身体を動かして習得した内容を、すぐに実践できるのも魅力の1つ。高齢者の運動に欠かせない、基本的な知識と技術の両面を高められます。
通学できない地域にお住いの場合は、通信講座の受講も可能です。
自宅で実践的な介護予防の運動指導を身に付けたい! そんな人におすすめの通信講座です。高齢者にとって運動は大切ですが、無理は禁物。介護予防健康アドバイザー講座では、身体機能や主な運動器疾患、安全管理などについて学ぶことで、無理なく効果的な運動が指導できるようになります。
テキストを通して介護予防の基礎知識から実際の運動指導までを、自分のペースで着実に身に付けることができます。DVD教材も付属しているため、テキストだけでは伝わりづらい、テンポ感なども押さえられて安心です。
介護予防の講座では、資格によって差はあるものの、主に筋力訓練指導やストレッチング、転倒予防、栄養・口腔ケアなどの指導方法について学びます。
また介護予防の講座は、高齢者向けの体操や安全管理の方法をメインに学びます。そのため実際に身体を動かす科目も多く、どのようにして確実な指導方法を身に付けるかが重要になってきます。
介護予防の講座には通学講座と通信講座があります。実際に通学し、現場経験の豊富な講師の指導方法を間近で見て学ぶか、それとも自宅でDVDを見ながらじっくり学ぶか、今の自分に合った受講スタイルを選択すると良いでしょう。
講座の中には、介護関連の資格を持っている場合は一部講座や受講料が減額されるものや、60歳以上の人、学生などが割引になるものがあります。
スクール講座の資料を請求して、利用できる割引制度を確認しましょう。
それでは実際に介護予防の資格を取得した後、どのような場所でどんな仕事ができるのか確認してみましょう。
介護予防の資格取得後の主な仕事内容は、高齢者一人ひとりの状況に適した介護予防プログラムの作成や実施、指導です。どのような訓練を行うか「計画」し、実際にトレーニングを「実施」、更にどのような効果があったのか「評価」することで、一人ひとりに合った介護予防プログラムを継続的に提供します。
活躍の場はデイサービスなどの介護施設をはじめ、高齢者が集まるカルチャーセンターや民間のスポーツクラブ、自治体が主催する介護予防教室などもあります。
今、介護予防は介護業界において大きな存在感を放っています。その理由として、主に以下の2つの背景が考えられます。
新型コロナウィルスの流行により、高齢者は長い期間外出を控えることとなりました。運動や会話が減ったことにより心身機能が低下し、今もなおフレイル(介護が必要になる手前の段階)に陥る人が増えています。
このリスクを回避するために、多くの自治体では介護予防の取り組みを開始しています。 感染対策に十分注意しながら少人数での介護予防教室を開催したり、自宅でできる介護予防を自治体のホームページなどで紹介しています。
2021年度の介護報酬改定では、自立支援やリハビリの取り組みを推進する「自立支援促進加算」が新設されました。
「自立支援」とは、高齢者ができる限り自分の意思や力で生活できるようにサポートすることを指し、介護予防とも密接な関わりがあります。
国は「自立支援」に向けた事業所の取り組みを積極的に評価しており、これから先も介護予防の知識を持つ職員は重宝され続けることが予想されます。
高齢者人口は年々増加し、それに伴って必要とされる介護職員の人数も増え続けています。今後は介護が必要な人を少しでも減らすためにも、社会全体が一丸となって『介護予防』の考え方をスタンダードにしていくことが求められます。
介護保険制度でも、介護予防に重点が置かれる仕組みに変わってきました。また、歳をとっても健康でいたいと健康寿命を高めようと意識する高齢者も増え、健康寿命を延ばすサポートをする介護予防の指導者はニーズが高まっています。
介護予防の資格を通して、専門的な知識とスキルを身に付けると、高齢者の状況に合わせた適切なトレーニングプログラムを実施することができます。高齢者の筋力が向上し、できなかったことができるようになったとき、あなたは大きなやりがいを感じられるでしょう。
今後もますます需要が高まることが予想されます介護予防の資格。気になる方はぜひ一度取得を検討してみてください。